recruit logo

Corporate Blog

  • 企業文化

起業家精神を伝承。ビジネスアイデアコンテスト Ring

「撤退」経験者が語る、「失敗」の意味とは

リクルートのValuesのひとつに「個の尊重 Bet on Passion」があります。経営は従業員一人ひとりの違いを尊重し、そのユニークな発想や情熱を歓迎する、という思想。この思想を体現し、企業文化として伝承させてきた仕組みに、新規事業提案コンテスト Ring(旧New RING)があります。そのルーツは1982年に始まった業務密着型アイデアコンテスト。90年からは、通常業務の垣根を超えた非日常のチーミングとアイデアを歓迎する新規事業起案に特化したイベントとなり、『ゼクシィ』『スタディサプリ』『カーセンサー』『HOT PEPPER』外部サイトへといった事業・サービス誕生のきっかけとなりました。IT化に舵を切った2015年には、それまでの年に一度のお祭りから、毎月のピッチコンテストにモデルチェンジ。18年には年に一度に戻り、仲間探しのためのワークショップやツールの整備、インキュベーションのための役職者のサポート強化、起案だけでなく応援や協力の形で多くの従業員が参加できる仕組みの導入など、従業員の起業家精神を鼓舞する仕組みとして、常に進化を続けています。

ビジネスアイデアコンテストRingで配布される「Ring NOTE」

ビジネスアイデアコンテストRingで配布される「Ring NOTE」。本ノートのフレームワークに沿って考えることで、初心者でも検討を進められるように構成されている。

Ring発でリクルートを代表する事業に育ったサービスは多数あります。しかしこういった成功事例が生まれることだけが、Ringの目的ではありません。その真の価値は、創業から60年を越えた組織において、なおも瑞々しく、ベンチャースピリットを伝承させることにあると私たちは考えます。

「私にとっての本当の意味での失敗は、あきらめること。逆に言うと、あきらめなければ失敗にはならない。なぜなら失敗や挫折を経験するたび、そこでの学びが必ず次の仕事に活きてきたから」そう語るのは、2018年度のRing AWARDでシルバー賞を受賞した佐々田 幸です。

株式会社リクルートの佐々田幸が考えている様子

佐々田 幸

佐々田率いるチーム3名で提案した、スマホで結婚式をプランニングできるサービスは、その後、事業化に向けた検討が始まるも、残念ながら、2020年に撤退が決まってしまいました。
「サービスが複雑化しコストも膨らみ、経営は撤退の判断をしたのだと思います。撤退は、ビジネス観点からは失敗かもしれません。でも、仲間とゼロからサービスを立ち上げるなかで、経営者目線、カスタマー目線が鍛えられ、チームの力を活かすことを学べました。
挑戦していると、上手くいかず悔しい思いをすることもたくさんあります。でも打ちのめされるからこそ、このままで終わりたくない、ユーザーが本当に便利だと感じるサービスを創りたいという気持ちがふつふつと湧いてきます。自分たちが考えたアイデアが形になり、世の中の人がそれを使って幸せになってくれると、やっぱり嬉しくないですか? そのためには、自分がそれを実現できるレベルにまで成長するしかありません」

佐々田たちは、この挫折をバネに2年後の2020年度、再び同じメンバーでRingに挑戦。推し活支援サービスで前回を超える準グランプリを獲得しました。

Ringで発表している佐々田幸と星 由香里

2020年度のRINGで発表している佐々田 幸(右)と星 由香里(左)

「人生、リセットしたくてもできない。だったら、失敗してもそれを挑戦で上書きして、前向きに生きていくしかない。いつか大成功してやるぞと思って頑張るしかないですよ」

21年度のRingにはのべ7,000名ほどの従業員がRingに関わり、964件のアイデアが起案され、また現在は50件のアイデアが関係者とのディスカッションや詳細検討に進んでいます。

株式会社リクルートの佐々田幸

佐々田 幸(ささだ ゆき)

リクルート 新規事業開発室 インキュベーション部 事業開発3グループ

2010年リクルートに入社。「リクルートID・ポイント」の構築や『SUUMO引越し見積もり』の立ち上げに携わる。18年新規事業提案制度「Ring」にて、同僚の星 由香里、南 侑里とともに、結婚式関連のサービスを起案。Ring AWARDでシルバー賞を受賞し、検討が進むも撤退が決定し、20年、住まい領域に戻る。21 年2 月に開催されたRing AWARDに2度目の登壇。推し活支援サービスの提案で、準グランプリ受賞。仕事で実現したいことは、「これ創った人、神!」と思ってもらえるようなサービスを創ること

2021年10月15日

※事業内容や所属などは記事発行時のものです。