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美容・人材派遣・飲食・住まいなど8領域の新たな兆し 2018年のトレンド予測を発表

2017年12月12日
株式会社リクルートホールディングス

IT・トレンド
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株式会社リクルートホールディングス(本社:東京都千代田区 代表取締役社長 兼 CEO:峰岸真澄)は、美容、アルバイト・パート、人材派遣、社会人学習、人材マネジメント、飲食、婚活、住まいの8領域における2018年のトレンド予測とトレンドを表すキーワードを発表いたしました。

2018年のトレンド予測キーワード

2018年のトレンド予測キーワード

美容領域:「来るスマ美容師」

高齢者のもとへ「スマイルを届けに来る美容師」が増加の兆し!

概要

2018年は介護保険制度改正、介護報酬改定の年であり、高齢者向けの美容・健康など、関連サービスにも新しい動きが予想されている。美容業界においてはサロン数が増え続け、人口減少とともに競争が激化。また若手美容師の働く意義や、ママ美容師の働き方が多様化するなど変化もでてきている。そのようななかで、美容室に行くのが困難な高齢者のもとへ「スマイルを届けに来てくれる美容師」が増加の兆し。

美容領域:「来るスマ美容師」

背景

①高齢社会の加速:人口が減る一方で、高齢化率は上昇。2025年に団塊世代が後期高齢者となり、2035年には人口の約3人に1人が65歳以上の時代へ突入する。それに伴い、美容室へ行くのが困難となる「要支援」「要介護」認定を受ける高齢者も年々増加。高齢者向けのサービスにますます注目が集まる可能性がある。

②美容意識の高い高齢者の増加:60代後半~70代前半の高齢者は、10~20代の頃から流行のファッション(ミニスカートやパンタロンなど)を取り入れ、おしゃれを楽しんできた世代。いくつになっても見だしなみに気をつけていたいと答えた高齢者が85%、元気でいるためには美容も大切であるという高齢者が約70%。

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2018年のトレンド予測 美容領域

アルバイト・パート領域:「年功助力」

戦略的にシニアを採用し、活かす企業が増加!

概要

「忙しい時間帯に働ける人がいない」「経営に支障が出る」など、人材確保の難易度は上がり続けている。一方、60歳以上の就業希望者は、時間の融通もきき、労働意欲も高いが、多くの企業は採用に未だ消極的。そのようななかで「戦略的にシニアを採用し、活かす企業」が出てきている。従来ネックとされてきた体力や新しい技術への対応も、健康フォローやIT技術を活用した企業サポートで解消しており、人生経験="年の功"を活かし、企業力を高める会社が現れている。

アルバイト・パート領域:「年功助力」

背景

①シニアの就労意欲:今年に入りシニアの応募者数、求人数ともに急増。シニアの応募数は2015年4-6月期と比較して2017年4-6月期は約2倍に増加。また、働きたいシニアのうち、仕事を探したがあきらめたと答えた人は34.9%。

②企業求人の変化:「シニア」と「活躍」をキーワードに含む求人数は2015年4-6月期と比較して2017年4-6月期は約10倍に増加。

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2018年のトレンド予測 アルバイト・パート領域

人材派遣領域:「熟戦力」

人手不足を背景に、実務担当の即戦力として定年後の人材を受け入れる企業が増加!

概要

60代を中心とした定年後の人々の、長年の経験やスキルを活かした実務能力を、即戦力として求める企業が増加。今は柔軟な人事制度がない企業においても、派遣という仕組みを活用することで人材を受け入れるケースが増えてきている。

人材派遣領域:「熟戦力」

背景

①60代を取り巻く社会背景・意向の変化:長寿化・年金制度改定など60代を取り巻く環境が変化し「人生100年時代」に突入した。また肉体的に働けると答えた人は92.1%で、雇用形態にかかわらず、経験やスキルを活かせる実務でやりがいを持って働きたいと考えている。

②人手不足:深刻な人手不足は2018年以降も続くと想定されるなか、中途採用においては、豊富な経験、専門性、適応能力の高さが求められている。

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2018年のトレンド予測 人材派遣領域

社会人学習領域:「まなミドル」

成長機会を求め、会社の枠を超えて学び始めるミドルが増加!

概要

企業内の年齢構成や組織構造の変化により、成長機会が得られにくくなっている今のミドル層(40~50代)。そのようなミドル層が、これまで見かけなかった大学院のキャンパスや資格スクールで目立ち始めている。彼らの学習はこれからも長く活躍し続けるための準備を目的としており、培ってきた経験や知識をベースにしていることが特徴。2018年からの制度充実で、この動きはさらに強まっていく。

社会人学習領域:「まなミドル」

背景

①ミドル層を取り巻く状況:ミドル層は、ポスト不足と教育研修費の減少による現状へのもやもやした気持ちと、経済面・雇用面による将来への漠然とした不安を抱えている。学習の実施はその解消策になっている。

②国のバックアップ:社会人の学び直しの促進を目的に創設された「専門実践教育訓練給付金制度」。 2018年1月から給付金が70%に引上げられ、対象講座が急速に増加する。

③働き方改革による余剰時間の活用:労働時間削減により拘束時間が減少。平日の夜や休日に新たに学校に通う時間が生まれた。

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2018年のトレンド予測 社会人学習領域

人材マネジメント領域:「ボス充」

生活を楽しみ、社外活動が充実している上司が企業においても活躍!

概要

若者の価値観の変化に伴い、従来理想とされていたボス像に変化が訪れてきている。生活を楽しみ、社外活動が充実している上司は、その経験を社内に活かし、また社内の経験を社外に活かすことで、社外での活動の場を広げている。またこのような上司は部下から人間的な幅が広いと評価され、理想の上司として会社にプラスの影響を与え、信頼されている。このようにボスが充実している状況を「ボス充」と呼び、今後そのような「ボス充」な上司が増えていくと予測。

人材マネジメント領域:「ボス充」

背景

①働き方改革による余剰時間の活用:残業削減を実施している企業は85.7%となっており、削減した余剰時間を有効に活用する上司が増加。

②上司に対する若者の評価基準の変化:「仕事人間」「会社人間」な上司よりも社外活動が充実しているほうが、人間的に魅力があると思うと答えた20代一般社員は40.2%。また今の50~60代とは労働時間や働き方に関する考え方が違うと回答した20代は78.8%。

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2018年のトレンド予測 人材マネジメント領域

飲食領域:「ピット飲食」

軽い飲食で、役割と役割の間に気持ちを切り替える人が増加!

概要

一人ひとりが担う役割が増加・多様化しているなか、仕事と家庭、主務と副業など、次の役割に向かう合い間に、気持ちの切り替えを行うニーズが強まっている。平日夜の早い時間帯にモードチェンジを行う上で、①ひとり利用しやすい、②ゆったり過ごせる、③(電源など)設備の充実、④生活導線に近い場所、などの条件を満たす「ピット飲食」に適した飲食店も登場してきている。

飲食領域:「ピット飲食」

背景

①役割の増加:直近1年以内で新たに始めた活動/役割があると答えた人は17.8%。人口減少や女性の社会進出などで一人ひとりの役割が徐々に増加し、特にここ1年で顕著に。また平日の就業後に頭を切り替える時間が必要と感じていると答えた人は84.0%。役割をチェンジする合い間で、頭の切り替えが必要になっている。

②働き方改革による余剰時間の活用:「働き方改革」の影響で、仕事の終了時間が早まっていると答えた人は27.7%。平日夜に以前より仕事が早く終わることで、役割増加が加速し、かつ隙間時間が生まれることで軽い飲食を行う余裕ができている。

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2018年のトレンド予測 飲食領域

婚活領域:「お見せ合い婚」

オンライン上での多様な自己開示を通して、結婚をする人が今後増加!

概要

婚活の中心世代である20~30代は、多様な価値観を持ち、SNSを使いこなして自己表現することも当たり前の世代。これまで公表していなかったプロフィールやニッチな趣味などの自己開示が「自分に合う」恋人や結婚相手を見つける鍵に。一般的な価値観に照らして相手を「相対評価」していた時代から、自分の価値観に照らして相手を「絶対評価」する時代へ――2018年以降、オンライン上での多様な自己開示を通して、結婚をする人が増えていく。

婚活領域:「お見せ合い婚」

背景

①婚活サービスの普及:現在約9組に1組(11.3%)が、婚活サービスを通して出会った人と結婚しており、そのなかでも恋活/婚活サイト・アプリの利用が最も多い。

②オンラインでの自己開示に対するハードルの低さ:学生の頃からSNSを使いこなし、さらにSNSごとに自分の色を使い分けるなど、20~30代はオンライン上で自己表現・自己開示することに抵抗が少ない。

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2018年のトレンド予測 婚活領域

住まい領域:「育住近接」

保育園や学童保育などをマンションや団地内に設置する住居が増加!

概要

共働き世帯は増加の一途をたどり、「職住近接」といわれる都心志向、駅近志向が高まっている。一方で利便性の高い人気エリアでは、保育園不足や周囲の住民との繋がり不足から生じる育児中の親の精神的・時間的負担が課題となっている。そのようななか、保育園や学童保育施設などをマンションや団地内に設置する「育住近接」というトレンドが生まれている。

住まい領域:「育住近接」

背景

①子育て世代のニーズ変化:保育園不足に伴い、保育園・学童が併設されているマンションなら駅から離れても妥協できると答えた人は約35%。

②国のバックアップ:今年10月には国土交通省が保育園不足が見込まれるエリアへの大規模マンション建設の際は、開発事業者に保育施設設置を要請するよう、地方公共団体宛に通知。

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2018年のトレンド予測 住まい領域

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