サステナビリティデータ
ESG実績
ガバナンス(G)
企業統治
| データ項目 | 2019年6月 | 2020年6月 | 2021年6月※1 | |
|---|---|---|---|---|
| 取締役数 | 7人 | 6人 | 6人 | |
| 独立社外取締役数 | 2人 | 2人 | 2人 | |
| 独立社外取締役比率 | 28.6% | 33.3% | 33.3% | |
| 女性取締役数 | 0人 | 1人 | 1人 | |
| 監査役数 | 4人 | 4人 | 4人 | |
| 取締役・監査役合計 | 10人 | 10人 | 10人 | |
| 取締役・監査役全体の女性人数・比率 | 女性人数 実績 | 1人 | 2人 | 2人 |
| 女性比率 実績 | 9.1% | 20% | 20% | |
| 女性比率 目標（2030年度） | ー | ー | 約50% | |
社会(S)
ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン（DEI）
| データ項目 | 2019年4月 | 2020年4月 | 2021年4月 | |
|---|---|---|---|---|
| 女性従業員比率※2 | 実績 | 50.7% | 49.6% | 51.5% |
| 目標（2030年度） | ー | ー | 約50% | |
| 女性管理職比率※2※3 | 実績 | 41.7% | 40.2% | 41.5% |
| 目標（2030年度） | ー | ー | 約50% | |
| 女性上級管理職比率※4 | 実績 | ー | ー | 10.0% |
| 目標（2030年度） | ー | ー | 約50% | |
ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン（DEI） ー 日本
| データ項目 | 2019年4月 | 2020年4月 | 2021年4月 | |
|---|---|---|---|---|
| 女性従業員比率※5 | 44.3% （12,533人中5,548人） |
46.3% （13,484人中6,238人） |
50.1% （15,616人中7,819人） |
|
| 女性役員比率（執行役員も含む）※5 | 12.4% （161人中20人） |
11.3% （160人中18人） |
13.0% （154人中20人） |
|
| 女性部長比率※5 | 19.9% （331人中66人） |
19.6% （316人中62人） |
19.2% （344人中66人） |
|
| 女性課長比率※5 | 28.4% （1,621人中461人） |
27.7% （1,608人中446人） |
28.7% （1,694人中487人） |
|
| 女性管理職比率※5 | 25.9% （2,113人中547人） |
25.2% （2,084人中526人） |
26.1% （2,192人中573人） |
|
| 新卒採用の女性比率※5 | 38.4% （589人中226人） |
39.1% （524人中205人） |
27.0% （141人中38人） |
|
| データ項目 | 2018年6月 | 2019年6月 | 2020年6月 | |
|---|---|---|---|---|
| 障がい者雇用比率 | リクルートオフィスサポート連結※6 | 2.37% | 2.55% | 2.61% |
| リクルートスタッフィングクラフツ連結 | 2.20% | 2.44% | 2.23% | |
| スタッフサービスビジネスサポート連結 | 2.28% | 2.32% | 2.27% | |
労働慣行
| データ項目 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | |
|---|---|---|---|---|
| 従業員数 | 45,856人 | 49,370人 | 46,800人 | |
| 臨時従業員数※7 | 2,449人 (5.3%) |
2,530人 (5.1%) |
1,720人 (3.7%) |
|
| 非正社員数※8 | 10,994人 (24.0%) |
9,063人 (18.3%) |
7,513人 (16.1%) |
|
| 従業員1人当たりの研修費用 | 68,270円※9 | 55,888円※9 | 32,275円 | |
| 従業員定着率 グローバル （正社員の自主的な離職率） |
85.9% (14.1%) |
86.7% (13.3%) |
91% （9.0％） |
|
| 従業員定着率 日本 （正社員の自主的な離職率） |
90% （10.0%）※11 |
90.9% (9.1%) |
93.2% (6.8%) |
|
研修 ー 日本
| データ項目 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 |
|---|---|---|---|
| サステナビリティ研修受講者数 国内 | 4,256人 | 4,136人 | 2,418人 |
環境(E)
温室効果ガス(GHG)関連データ
| データ項目 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | |
|---|---|---|---|---|
| 温室効果ガス（GHG)排出量※12 | 合計 | ー | ー | 934,257 t-CO2 |
| スコープ1 | ー | ー | 12,607 t-CO2 | |
| スコープ2 (マーケット基準) | ー | ー | 29,546 t-CO2 | |
| スコープ3 | ー | ー | 892,104 t-CO2 | |
| エネルギー消費量 | 電気 | 98,047,856kWh | 120,067,448kWh※13 | 409,374,856kWh※13 |
| ガス | 1,896,810N㎥ | 2,710,643N㎥※13 | 45,677,647N㎥※13 | |
| 日本 温室効果ガス（GHG)排出量※5 | 188,137 t-CO2 | 171,709 t-CO2 | 150,800 t-CO2 | |
| 日本 温室効果ガス（GHG)排出量 スコープ1※5 ※14 | 2,983 t-CO2 | 980 t-CO2※15 | 917 t-CO2※15 | |
| 日本 温室効果ガス（GHG)排出量 スコープ2※5 ※14 | 10,289 t-CO2 | 5,934 t-CO2※15 | 5,635 t-CO2※15 | |
| 日本 温室効果ガス（GHG)排出量 スコープ3※5 ※14 | 174,865 t-CO2 | 164,795 t-CO2 | 144,248 t-CO2 | |
その他
| データ項目 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | |
|---|---|---|---|---|
| グローバル 水使用量※16 | 210,030㎥ | 1320,291㎥ | 1,048,878㎥※13 | |
| グローバル 一般廃棄物使用量※16 | 5,343t | 4,336t | 22,510t※13 | |
| 植林面積（ヘクタール） | 520ha | 514ha | 514ha | |
公正な事業慣行
| データ項目 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 |
|---|---|---|---|
| コンプライアンス理解度テスト受講者数※17 | 25,798人 | 30,773人 | 36,257人 |
| 企業倫理ヘルプラインへの問い合わせ件数※18 | 225件 | 288件 | 298件 |
社会貢献活動の推進 ー 日本
就業支援活動
WORK FIT
| データ項目 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 |
|---|---|---|---|
| プログラム受講者数 | 4,351人 | 2,929人 | 1,161人 |
寄付・ボランティア活動による貢献
ギャラリー
| データ項目 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 |
|---|---|---|---|
| 年末チャリティー展への参加アーティスト数 | 167人 | 167人 | 160人 |
| 年末チャリティー展寄付金額 | 約82万円 | 約139万円 | 約30万円 |
公益財団法人江副記念リクルート財団
| データ項目 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 |
|---|---|---|---|
| 奨学生数 | 50人 | 63人 | 71名 |
| 助成件数 | 15件 | 32件 | 17件 |
チャリティー寄付
| データ項目 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 |
|---|---|---|---|
| 件数 | 14件 | 16件 | 10件 |
| 総額 | 3億924万円 | 3億6,515万円 | 3億1,185万円 |
政治献金
| データ項目 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 |
|---|---|---|---|
| 件数 | 0件 | 0件 | 0件 |
| 総額 | 0円 | 0円 | 0円 |
ボランティア
| データ項目 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 |
|---|---|---|---|
| ボランティア休暇利用者数 | 7人 | 8人 | 6人 |
| ボランティア費用負担利用者数 | 9人 | 2人 | 0人 |
マッチングギフト
| データ項目 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 |
|---|---|---|---|
| 利用者数 | 201人 | 239人 | 260名 |
| 総額 | 395万円 | 267万円 | 579万円 |
※1 定時株主総会後の人数
※2 リクルートホールディングス、全SBU統括会社及び各SBU配下の主要会社にて集計
※3 部下を持つすべての管理職
※4 上級管理職は、当社及びメディア&ソリューション戦略ビジネスユニット(Strategic Business Unit, 以下SBU)においては執行役員、HRテクノロジーSBUと派遣SBUにおいては主要子会社社長・重要機能トップを示す
※5 リクルートホールディングス、リクルート、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング
※6 リクルートホールディングス、リクルート、リクルートマネジメントソリューションズ、リクルートキャリアコンサルティング、リクルートメディカルキャリア、リクルートゼクシィなび、リクルートオフィスサポート、リクルートカーセンサー、リクルート北関東マーケティング、RGFタレントソリューションズ、ニジボックス、シーナッツ、Quipper、Indeed Japan
※7 該当期3月31日時点（アルバイト・パートタイマーなどを含まない人数）
※8 該当期3月31日時点（アルバイト等を含み、派遣社員を含まない人数）
※9 財務データを用い算出。本数値を用い、従業員1人あたりの能力開発研修にあてられた平均時間（年間）を算出。2019年3月期は22.7時間（3.02日相当）、2020年3月期は17.9時間（2.39日相当）
※10 リクルートホールディングス、リクルート、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング
※11 リクルートホールディングス、リクルート、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング
※12 GHGプロトコルに準拠した算出
※13 海外拠点のデータ範囲の増加および拠点数の増加により、数値が前年度より増加
リクルートホールディングス、リクルートキャリア、リクルートジョブス、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング、リクルート住まいカンパニー、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートライフスタイル、リクルートコミュニケーションズ、リクルートテクノロジーズ、Indeed, Inc.、Staffmark Holdings, Inc.、Advantage Resourcing UK Limited.、Unique NV、 USG People France SAS、 USG People Germany Gmbh、USG People Holdings B.V.（組織名称は2021年3月末時点）
※14 環境省・経産省『グリーンバリューチェーンプラットフォーム』を基にスコープ1,2,3の排出量を算出しています。
各スコープで算出対象に含む項目は以下の通りです。
スコープ1：オフィスにおけるガスの直接使用にかかる二酸化炭素排出量
スコープ2：オフィスにおける電力使用にかかる二酸化炭素排出量
スコープ3：上記除く主な間接排出量（業務移動や情報誌出版における排出量など）
※15 グループ会社の賃借ビルを活動量として含めていますが、賃借契約主体の変更のため、2019年3月期以降は活動量としてカウントされないビルがあり、排出量が大きく減少
※16 リクルートホールディングス、リクルートキャリア、リクルートジョブス、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング、リクルート住まいカンパニー、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートライフスタイル、リクルートコミュニケーションズ、リクルートテクノロジーズ、Indeed, Inc.、The CSI Companies, Inc.、Staffmark Holdings, Inc.、Advantage Resourcing UK Limited.、Unique NV、 USG People France SAS、 USG People Germany Gmbh、USG People Holdings B.V.、Chandler Macleod Group Limited（組織名称は2021年3月末時点）
データ算出方法について：電力、ガス、水使用量、一般廃棄物量を計測しているリクルートGINZA8（登記上本社）、グラントウキョウサウスタワー（本社所在地）のそれぞれ使用量をそのオフィス面積で割りだし、係数（1㎡あたりの使用量）を計算。
その係数を、計測できないオフィスの面積に乗じて、計測できないオフィスの使用量を算出
※17 コンプライアンス理解度テスト：CSRや人権、個人情報や知的財産の取扱い方、インサイダー防止・贈収賄防止・不正防止・腐敗防止の内容を含む
リクルートホールディングス、リクルート、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング、その他国内グループ各社
※18 企業倫理ヘルプライン：グループの全従業員・派遣社員、常駐するパートナーからの相談・内部通報窓口。通報相談者の許諾なく通報相談者の氏名・属性や通報相談内容を担当組織以外に開示することはなく、また、通報相談者は通報相談したことで不利益をうけることはないことを明記
※19 リクルートホールディングス、リクルート
