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サステナビリティデータ

サステナビリティ実績

責任ある事業基盤の構築

組織統治

データ項目 2018年6月 2019年6月 2020年6月
社外取締役数 2人 2人 2人
役員別女性比率 社内取締役 0%(4人中0人) 0%(5人中0人) 25%(4人中1人)
社外取締役 0%(2人中0人) 0%(2人中0人) 0%(2人中0人)
監査役 25%(4人中1人) 25%(4人中1人) 25%(4人中1人)
データ項目 2018年3月期 2019年3月期 2020年3月期
CSR研修受講者数 国内 4,071人 4,256人 4,135人

人権

データ項目 2018年3月期 2019年3月期 2020年3月期
職場の人権問題に関する研修参加者数 3,788人 6,339人 5,015人
商品サービスにおける人権問題に関する研修参加者数 3,925人 1,641人 352人

労働慣行

データ項目 2018年3月期 2019年3月期 2020年3月期
従業員数 40,152人 45,856人 49,370人
臨時従業員数 2,331人 2,449人 2,530人
従業員1人当たりの研修費用 68,270円※10 算出中
能力開発・スキル向上 プログラム・研修参加人数 国内 GLOBA 500人 1,000人 600人
メディアの学校 1,870人 1,000人 1,000人
従業員定着率 国内
(正社員の自主的な離職率)
91.7%
(8.3%)※8
90%
(10.0%)※9
90.9%
(9.1%)
従業員定着率 グローバル
(正社員の自主的な離職率)
85.9%
(14.1%)
86.7%
(13.3%)
データ項目 2018年4月 2019年4月 2020年4月
女性従業員比率 グローバル ※11 50.7% 49.6%
女性管理職比率 グローバル ※12 41.7% 40.2%
女性従業員比率 ※1 44.0%
(11,726人中5,157人)
44.3%
(12,533人中5,548人)
46.3%
(13,484人中6,238人)
女性役員比率(執行役員も含む) ※1 12.1%
(132人中16人)
12.4%
(161人中20人)
11.3%
(160人中18人)
女性部長比率 ※1 17.5%
(320人中56人)
19.9%
(331人中66人)
19.6%
(316人中62人)
女性課長比率 ※1 28.0%
(1,519人中426人)
28.4%
(1,621人中461人)
27.7%
(1,608人中446人)
女性管理職比率 ※1 25.3%
(1,971人中498人)
25.9%
(2,113人中547人)
25.2%
(2,084人中526人)
新卒採用の女性比率 ※1 34.7%
(458人中159人)
38.4%
(589人中226人)
39.0%
(515人中201人)
データ項目 2017年6月 2018年6月 2019年6月
障がい者雇用比率 ※2 リクルートホールディングス 2.32% 2.37% 2.55%
リクルートスタッフィング 2.00% 2.20% 2.44%
スタッフサービス・ホールディングス 2.10% 2.28% 2.32%

環境

データ項目 2017年3月期 2018年3月期 2019年3月期
日本 CO2排出量 ※1 200,670t 188,137t 171,709t
日本 CO2排出量 スコープ1 ※3 2,783t 2,983t 980t
日本 CO2排出量 スコープ2 ※3 10,138t 10,289t 5,934t
日本 CO2排出量 スコープ3 ※3 187,749t 174,865t 164,795t
グローバル CO2排出量 スコープ1 ※5 - 9,635t 2,261t
グローバル CO2排出量 スコープ2 ※5 - 33,234t 13,696t
エネルギー消費量(電力) ※4 - 10,541,433kWh 9,823,437kWh
エネルギー消費量(ガス) ※4 209,712N㎥ 203,932N㎥ 221,774N㎥
グローバル エネルギー消費量(電力)※5 - 98,047,856kWh 120,067,448kWh
グローバル エネルギー消費量(ガス)※5 - 1,896,810N㎥ 2,710,643N㎥
グローバル 水使用量 ※5 - 210,030㎥ 320,291㎥
グローバル 一般廃棄物使用量 ※5 - 5,343t 4,336t
環境効率指標(売上高(10万円)/紙使用量(t))※1 201.1 221.6 239.4
植林面積(ヘクタール) 520ha 520ha 514ha
リサイクルマーク表記率 ※1 100% 100% 100%

公正な事業慣行

データ項目 2017年3月期 2018年3月期 2019年3月期
コンプライアンス理解度テスト受講者数 ※6 22,425人 25,798人 30,773人
企業倫理ヘルプラインへの問い合わせ件数 ※7 228件 225件 288件

消費者課題

データ項目 2017年3月期 2018年3月期 2019年3月期
お客さまからのお問い合わせ件数 1,598,689件 1,573,540件 1,495,880件

社会貢献活動の推進

タウンワークトライワーク

データ項目 2018年3月期 2019年3月期 2020年3月期
プログラム受講者数 1,714人 1,621人 905人
プログラム実施学校数 12校 12校 6校

ホンキの就職

データ項目 2018年3月期 2019年3月期 2020年3月期
プログラム受講者数 2,882人 4,351人 2,929人

ギャラリー

データ項目 2018年3月期 2019年3月期 2020年3月期
年末チャリティー展への参加アーティスト数 167人 167人 167人
年末チャリティー展寄付金額 約62万円 約82万円 約139万円

公益財団法人江副記念リクルート財団

データ項目 2018年3月期 2019年3月期 2020年3月期
奨学生数 45人 50人 63人
助成件数 19件 15件 32件

チャリティー寄付

データ項目 2018年3月期 2019年3月期 2020年3月期
件数 13件 14件 16件
総額 10億424万円
※10億は江副記念財団
3億924万円 3億6,515万円

政治献金

データ項目 2018年3月期 2019年3月期 2020年3月期
件数 0件 0件 0件
総額 0円 0円 0円

ボランティア

データ項目 2018年3月期 2019年3月期 2020年3月期
ボランティア休暇利用者数 6人 7人 7人
ボランティア費用負担利用者数 5人 9人 2人

マッチングギフト

データ項目 2018年3月期 2019年3月期 2020年3月期
利用者数 297人 201人 239人
総額 236万円 395万円 267万円

※1
リクルートホールディングス、 リクルートキャリア、リクルートジョブズ、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング、リクルート住まいカンパニー、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートライフスタイル、リクルート、リクルートテクノロジーズ(2020年3月期までのデータに関しては、上記企業に加えてリクルートコミュニケーションズを含みます)

※2 国内連結企業
リクルートキャリア、リクルートジョブズ、リクルート住まいカンパニー、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートライフスタイル、リクルート、リクルートコミュニケーションズ、リクルートテクノロジーズ、リクルートマネジメントソリューションズ、リクルートキャリアコンサルティング、リクルートメディカルキャリア、リクルートゼクシィなび、リクルートオフィスサポート、リクルートカーセンサー、リクルート北関東マーケティング、ユメックス、RGFタレントソリューションズ、ニジボックス、Indeed Japan

※3 環境省・経産省『グリーンバリューチェーンプラットフォーム』を基にスコープ1,2,3の排出量を算出しています。
各スコープで算出対象に含む項目は以下の通りです。
スコープ1: オフィスにおけるガスの直接使用にかかる二酸化炭素排出量
スコープ2:オフィスにおける電力使用にかかる二酸化炭素排出量
スコープ3:上記除く主な間接排出量(業務移動や情報誌出版における排出量など)

※4 リクルートGINZA8(登記上本社)・グラントウキョウサウスタワー(本社所在地)

※5 グループ会社
リクルートホールディングス、リクルートキャリア、リクルートジョブス、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング、リクルート住まいカンパニー、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートライフスタイル、リクルートコミュニケーションズ、リクルートアドミニストレーション、リクルートテクノロジーズ、Indeed, Inc.、The CSI Companies, Inc.、Staffmark Holdings, Inc.、Advantage Resourcing Group、Peoplebank Australia Ltd.、Chandler Macleod Group Limited
データ算出方法について:電力・ガス・水使用量・一般廃棄物量を計測しているリクルートGINZA8(登記上本社)・グラントウキョウサウスタワー(本社所在地)のそれぞれ使用量をそのオフィス面積で割りだし、係数(1㎡あたりの使用量)を計算。
その係数を、計測できないオフィスの面積に乗じて、計測できないオフィスの使用量を算出している。

※6 コンプライアンス理解度テスト:CSRや人権、個人情報や知的財産の取扱い方、インサイダー防止・贈収賄防止・不正防止・腐敗防止の内容を含みます。
リクルートホールディングス、リクルート、リクルートキャリア、リクルートジョブス、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング、リクルート住まいカンパニー、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートライフスタイル、リクルートコミュニケーションズ、リクルートテクノロジーズ、その他国内グループ各社

※7 企業倫理ヘルプライン:グループの全従業員・派遣社員、常駐するパートナーからの相談・内部通報窓口。通報相談者の許諾なく通報相談者の氏名・属性や通報相談内容を担当組織以外に開示することはなく、また、通報相談者は通報相談したことで不利益をうけることはないことを明記している。

※8 リクルートホールディングス、リクルートキャリア、リクルートジョブズ、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング、リクルート住まいカンパニー、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートライフスタイル、リクルートアドミニストレーション

※9 リクルートホールディングス、リクルートキャリア、リクルートジョブズ、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング、リクルート住まいカンパニー、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートライフスタイル、リクルートアドミニストレーション、リクルートテクノロジーズ、リクルートマネジメントソリューションズ

※10 財務データを用い算出。本数値を用い、従業員1人あたりの能力開発研修にあてられた平均時間(年間)を算出すると、22.7時間(3.02日相当)。

※11 リクルートホールディングス、全SBU統括会社及び各SBU配下の主要会社にて集計

※12 部下を持つすべての管理職