サステナビリティデータ
サステナビリティ実績
責任ある事業基盤の構築
組織統治
| データ項目 | 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | |
|---|---|---|---|---|
| 社外取締役数 | 2人 | 2人 | 2人 | |
| 役員別女性比率 | 社内取締役 | 0％（4人中0人） | 0％（4人中0人） | 0％（4人中0人） |
| 社外取締役 | 0％（2人中0人） | 0％（2人中0人） | 0％（2人中0人） | |
| 監査役 | 25％（4人中1人） | 25％（4人中1人） | 25％（4人中1人） | |
| データ項目 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 |
|---|---|---|---|
| CSR研修受講者数 ※1 | 3,206人 | 3,304人 | 4,071人 |
人権
| データ項目 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 |
|---|---|---|---|
| 職場の人権問題に関する研修参加者数 | 3,618人 | 6,404人 | 3,788人 |
| 商品サービスにおける人権問題に関する研修参加者数 | 2,119人 | 3,345人 | 3,925人 |
労働慣行
| データ項目 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 | |
|---|---|---|---|---|
| 従業員数 | 38,451人 | 45,688人 | 40,152人 | |
| 臨時従業員数 | 1,334人 | 2,278人 | 988人 | |
| 能力開発・スキル向上 プログラム・研修参加人数 ※1 | GLOBA | 1,000人 | 800人 | 500人 |
| メディアの学校 | 1,800人 | 1,350人 | 1,870人 | |
| データ項目 | 2016年4月 | 2017年4月 | 2018年4月 |
|---|---|---|---|
| 女性役員比率（執行役員も含む） ※1 | 12.2% （139人中17人） |
12.8% （149人中19人） |
11.9% （135人中16人） |
| 女性部長比率 ※1 | 18.8% （293人中55人） |
17.8% （298人中53人） |
17.5% （320人中56人） |
| 女性課長比率 ※1 | 24.4% （1,427人中348人） |
27.0% （1,480人中400人） |
28.0% （1,519人中426人） |
| 女性管理職比率 ※1 | 22.7% （1,844人中419人） |
24.7% （1,914人中472人） |
25.2% （1,974名中498名） |
| 新卒採用の女性比率 ※1 | 45.5% ※回収していないため不明 |
42.1% （580人中244人） |
34.7% （458人中159人） |
| 女性従業員比率 ※1 | 41.0% （9,965人中4,083人） |
43.2% （11,244人中4,853人） |
44.0% （11,726人中5,157人） |
| データ項目 | 2016年6月 | 2017年6月 | 2018年6月 | |
|---|---|---|---|---|
| 障がい者雇用比率 ※2 | リクルートホールディングス | 2.19% | 2.32% | 2.37% |
| リクルートスタッフィング | 2.06% | 2.10% | 2.28% | |
| スタッフサービス・ホールディングス | 2.02% | 2.00% | 2.20% | |
環境
| データ項目 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 |
|---|---|---|---|
| 日本 CO2排出量 ※1 | 221,678t | 200,670t | 188,137t |
| 日本 CO2排出量 スコープ1 ※3 | 3,501t | 2,783t | 2,983t |
| 日本 CO2排出量 スコープ2 ※3 | 12,150t | 10,138t | 10,289t |
| 日本 CO2排出量 スコープ3 ※3 | 206,027t | 187,749t | 174,865t |
| グローバル CO2排出量 スコープ1 ※5 | - | - | 9,635t |
| グローバル CO2排出量 スコープ2 ※5 | - | - | 33,234t |
| エネルギー消費量（電力） ※4 | 10,452,475kWh | 10,141,399kWh | 10,541,433kWh |
| エネルギー消費量（ガス） ※4 | 210,698N㎥ | 209,712N㎥ | 203,932N㎥ |
| グローバル エネルギー消費量（電力）※5 | - | - | 98,047,856kWh |
| グローバル エネルギー消費量（ガス）※5 | - | - | 1,896,810N㎥ |
| グローバル 水使用量 ※5 | - | - | 210,030㎥ |
| グローバル 一般廃棄物使用量 ※5 | - | - | 5,343t |
| 環境効率指標（売上高（10万円）/紙使用量（t））※1 | 193.6 | 201.1 | 221.6 |
| 植林面積（ヘクタール） | 520ha | 520ha | 520ha |
| リサイクルマーク表記率 ※1 | 100% | 100% | 100% |
公正な事業慣行
| データ項目 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 |
|---|---|---|---|
| コンプライアンス理解度テスト受講者数 ※6 | 26,803人 | 22,425人 | 25,798人 |
| 企業倫理ヘルプラインへの問い合わせ件数 ※7 | 235件 | 228件 | 225件 |
消費者課題
| データ項目 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 |
|---|---|---|---|
| お客さまからのお問い合わせ件数 | 1,693,979件 | 1,598,689件 | 1,573,540件 |
社会貢献活動の推進
タウンワークトライワーク
| データ項目 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 |
|---|---|---|---|
| プログラム受講者数 | 791人 | 1,805人 | 1,714人 |
| プログラム実施学校数 | 5校 | 11校 | 12校 |
ホンキの就職
| データ項目 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 |
|---|---|---|---|
| プログラム受講者数 | 4,696人 | 3,994人 | 2,882人 |
ギャラリー
| データ項目 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 |
|---|---|---|---|
| 年末チャリティー展への参加アーティスト数 | 177人 | 169人 | 167人 |
| 年末チャリティー展寄付金額 | 約103万円 | 約158万円 | 約62万円 |
江副記念財団
| データ項目 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 |
|---|---|---|---|
| 奨学生数 | 29人 | 38人 | 45人 |
| 助成件数 | 8件 | 20件 | 19件 |
寄付
| データ項目 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 |
|---|---|---|---|
| 件数 | 28件 | 21件 | 13件 |
| 総額 | 31,940万円 | 827万円 | 10億424万円 ※10億は江副記念財団 |
政治献金
| データ項目 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 |
|---|---|---|---|
| 件数 | 0件 | 0件 | 0件 |
| 総額 | 0円 | 0円 | 0円 |
ボランティア
| データ項目 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 |
|---|---|---|---|
| ボランティア休暇利用者数 | 21人 | 45人 | 6人 |
| ボランティア費用負担利用者数 | 45人 | 25人 | 5人 |
マッチングギフト
| データ項目 | 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 |
|---|---|---|---|
| 利用者数 | 62人 | 65人 | 297人 |
| 総額 | 205万円 | 186万円 | 236万円 |
財務 (単位:億円)
日本基準
| データ項目 | 2014年度 | 2015年度 | 2016年度 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 12,999 | 15,886 | 18,399 |
| EBITDA | 1,914 | 2,022 | 2,308 |
| EBITDAマージン% | 14.7% | 12.7% | 12.5% |
| 営業利益 | 1,224 | 1,140 | 1,272 |
| 経常利益 | 1,256 | 1,193 | 1,317 |
| 当期純利益 | 698 | 650 | 860 |
| 調整後当期純利益 | - | 1,183 | 1,343 |
| 調整後ROE | 16.6% | 14.8% | 18.0% |
※EBITDA＝営業利益＋減価償却費＋のれん償却額
※調整後当期純利益=親会社株主に帰属する当期純利益± 調整項目*（非支配株主帰属分を除く）± 調整項目の一部に係る税金相当額
*調整項目：企業結合に伴い生じたのれん以外の無形固定資産及びのれんの償却額± 特別損益
※のれん償却前当期純利益＝親会社株主に帰属する当期純利益＋のれん償却額
※調整後ROE＝のれん償却前当期純利益÷自己資本（平均）
（元データ 決算補足資料）
IFRS基準
| データ項目 | - | 2017年3月期 | 2018年3月期 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | - | 19,419 | 21,733 |
| EBITDA | - | 2,322 | 2,584 |
| EBITDAマージン% | - | 12.0% | 11.9% |
| 営業利益 | - | 1,935 | 1,917 |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | - | 1,366 | 1,917 |
| 調整後当期利益 | - | 1,337 | 1,449 |
| ROE | - | 19.5% | 19.3% |
※EBITDA：営業利益＋減価償却費±その他の営業収益・費用
※調整後当期利益：親会社の所有者に帰属する当期利益± 調整項目*（非支配持分帰属分を除く）± 調整項目の一部に係る税金相当額
※ROE：親会社の所有者に帰属する当期利益÷親会社の所有者に帰属する持分（平均）
（元データ 決算補足資料）
※1 国内グループ会社（2018年3月時点）
リクルートホールディングス、リクルートキャリア、リクルートジョブズ、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング、リクルート住まいカンパニー、リクルートマーケティングパートナーズ、クルートライフスタイル、リクルートコミュニケーションズ、リクルートアドミニストレーション、リクルートテクノロジーズ
※2 国内連結企業（2017年6月時点）
リクルートジョブズ、リクルートキャリア、リクルートテクノロジーズ、リクルートマネジメントソリューションズ、リクルートコミュニケーションズ、リクルートフォレントインシュア、リクルート住まいカンパニー、リクルートアドミニストレーション、リクルートキャリアコンサルティング、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートメディカルキャリア、リクルートゼクシィなび、リクルートオフィスサポート、リクルートライフスタイル、リクルートカーセンサー、リクルート北関東マーケティング、ユメックス、シーディエスアイ、ニジボックス、Indeed Japan
※3 環境省・経産省『グリーンバリューチェーンプラットフォーム』を基にスコープ1,2,3の排出量を算出しています。
各スコープで算出対象に含む項目は以下の通りです。
スコープ1： オフィスにおけるガスの直接使用にかかる二酸化炭素排出量
スコープ2：オフィスにおける電力使用にかかる二酸化炭素排出量
スコープ3：上記除く主な間接排出量（業務移動や情報誌出版における排出量など）
※4 リクルートGINZA8（登記上本社）・グラントウキョウサウスタワー（本社所在地）
※5 グループ会社（2018年3月時点）
リクルートホールディングス、リクルートキャリア、リクルートジョブス、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング、リクルート住まいカンパニー、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートライフスタイル、リクルートコミュニケーションズ、リクルートアドミニストレーション、リクルートテクノロジーズ、Indeed, Inc.、The CSI Companies, Inc.、Staffmark Holdings, Inc.、Advantage Resourcing Group、Peoplebank Australia Ltd.、Chandler Macleod Group Limited
データ算出方法について：電力・ガス・水使用量・一般廃棄物量を計測しているリクルートGINZA8（登記上本社）・グラントウキョウサウスタワー（本社所在地）のそれぞれ使用量をそのオフィス面積で割りだし、係数（1㎡あたりの使用量）を計算。
その係数を、計測できないオフィスの面積に乗じて、計測できないオフィスの使用量を算出している。
※6 コンプライアンス理解度テスト：CSRや人権、個人情報や知的財産の取扱い方、インサイダー防止・贈収賄防止・不正防止・腐敗防止の内容を含みます。
リクルートホールディングス、リクルート、リクルートキャリア、リクルートジョブス、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング、リクルート住まいカンパニー、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートライフスタイル、リクルートコミュニケーションズ、リクルートテクノロジーズ、その他国内グループ各社
※7 企業倫理ヘルプライン：グループの全従業員・派遣社員、常駐するパートナーからの相談・内部通報窓口。通報相談者の許諾なく通報相談者の氏名・属性や通報相談内容を担当組織以外に開示することはなく、また、通報相談者は通報相談したことで不利益をうけることはないことを明記している。
