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ガイドライン対照表

当WEBサイトはGRI (Global Reporting Initiative) スタンダード中核(Core)オプションを元に必要な詳細情報を掲載しています。WEBサイトも統合報告書発行に合わせて毎年改定を行っています。

項目 開示事項の内容 記載ページ

組織のプロフィール

102-1 a. 組織の名称を報告する。 会社概要
102-2 a. 組織の事業活動に関する説明
b. 主要なブランド、製品、およびサービス。特定の市場で販売が禁止されている製品またはサービスがあれば、その説明を含める
リクルートグループのサービス
102-3 a. 組織の本社の所在地 会社概要
102-4 a. 組織が事業を展開している国の数、および重要な事業所を所有している国の名称。報告書に記載している項目との関連は問わない グループ企業一覧
102-5 a. 組織の所有形態や法人格の形態 会社概要
102-6 a. 参入市場。次の事項を含む
i. 製品およびサービスを提供している地理的な場所
ii. 参入業種
iii. 顧客および受益者の種類
グループ企業一覧
102-7 a. 組織の規模。次の事項を含む
i. 総従業員数
ii. 総事業所数
iii. 純売上高(民間組織について)、純収入(公的組織について)
iv. 株主資本および負債の内訳を示した総資本(民間組織について)
v. 提供する製品、サービスの量
会社概要
決算説明資料
102-8 a. 雇用契約(正社員と臨時雇用者)別の、男女別総従業員数
b. 雇用契約(正社員と臨時雇用者)別の、地域別総従業員数
c. 雇用の種類(常勤と非常勤)別の、男女別総従業員数
d. 組織の活動の相当部分を担う者が、従業員以外の労働者であるか否か。該当する場合、従業員以外の労働者が担う作業の性質および規模についての記述
e. 開示事項 102-8-a、102-8-b、102-8-cで報告する従業員数に著しい変動(観光業や農業における季節変動)
f. データの編集方法についての説明(何らかの前提があればそれも含める)
サステナビリティデータ
102-11 a. 組織が予防原則や予防的アプローチに取り組んでいるか。またその取り組み方 コンプライアンス
リスクマネジメント

戦略

102-14 a. 組織とサステナビリティの関連性、およびサステナビリティに取り組むための戦略に関する、組織の最高意思決定者(CEO、会長またはそれに相当する上級幹部)の声明 CEOメッセージ
102-15 a. 重要なインパクト、リスク、機会の説明 CEOメッセージ
重点テーマの策定プロセス

倫理と誠実性

102-16 a. 組織の価値観、理念、行動基準・規範についての説明 経営理念
倫理綱領
102-17 a. 組織内外に設けられている次の制度についての説明
i. 倫理的行為および合法行為、ならびに組織の誠実性に関する助言を求める制度
ii. 非倫理的行為または違法行為、ならびに組織の誠実性に関する懸念を通報する制度
コンプライアンス

ガバナンス

102-18 a. 組織のガバナンス構造。最高ガバナンス機関の委員会を含む
b. 経済、環境、社会項目に関する意思決定に責任を負っている委員会
コーポレートガバナンス
102-19 a. 最高ガバナンス機関から役員や他の従業員へ、経済、環境、社会項目に関して権限委譲を行うプロセス 経営方針
102-20 a. 組織が、役員レベルの地位にある者を経済、環境、社会項目の責任者として任命しているか
b. その地位にある者が、最高ガバナンス機関の直属となっているか
サステナビリティマネジメント
102-21 a. ステークホルダーと最高ガバナンス機関の間で、経済、環境、社会項目に関して協議を行うプロセス
b. 協議が権限移譲されている場合は、誰に委任されているか、最高ガバナンス機関への結果のフィードバックをどのように行っているか
サステナビリティマネジメント
102-22 a. 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成。次の事項による
i. 執行権の有無
ii. 独立性
iii. ガバナンス機関における任期
iv. 構成員の他の重要な役職およびコミットメントの数、ならびにコミットメントの性質
v. ジェンダー
vi. 発言権が低い社会的グループのメンバー
vii. 経済、環境、社会項目に関係する能力
viii. ステークホルダーの代表
コーポレートガバナンス
コーポレートガバナンス報告書
102-23 a. 最高ガバナンス機関の議長が組織の執行役員を兼ねているか否か
b. 議長が執行役員を兼ねている場合、組織の経営におけるその者の役割と、そのような人事の理由
コーポレートガバナンス
役員紹介 
コーポレートガバナンス報告書
102-24 a. 最高ガバナンス機関およびその委員会メンバーの指名と選出のプロセス
b. 最高ガバナンス機関のメンバーの指名と選出で用いられる基準。次の事項を含む
i. ステークホルダー(株主を含む)が関与しているか、どのように関与しているか
ii. 多様性が考慮されているか、どのように考慮されているか
iii. 独立性が考慮されているか、どのように考慮されているか
iv. 経済、環境、社会項目に関する専門知識や経験が考慮されているか、どのように考慮されているか
サステナビリティマネジメント
コーポレートガバナンス
コーポレートガバナンス報告書
102-25 a. 利益相反の回避、対処のために最高ガバナンス機関が行っているプロセス
b. 利益相反に関する情報をステークホルダーに開示しているか。最低限、次の事項を含む
i. 役員会メンバーへの相互就任
ii. サプライヤーおよびその他のステークホルダーとの株式の持ち合い
iii. 支配株主の存在
iv. 関連当事者の情報
コーポレートガバナンス
コーポレートガバナンス報告書
102-26 a. 経済、環境、社会項目に関わる組織の目的、価値観、ミッション・ステートメント、戦略、方針、目標の策定、承認、更新に際して、最高ガバナンス機関と役員が果たす役割 サステナビリティマネジメント
コーポレートガバナンス報告書
102-27 a. 経済、環境、社会項目に関する最高ガバナンス機関の集合的知見を発展、強化するために実施した施策 サステナビリティマネジメント
102-33 a. 最高ガバナンス機関に対して重大な懸念事項を伝達するために設けられているプロセス コーポレートガバナンス
102-34 a. 最高ガバナンス機関に伝達された重大な懸念事項の性質と総数
b. 重大な懸念事項への対処、解決のために使われたメカニズム
リスクマネジメント
102-35 a. 最高ガバナンス機関および役員に対する報酬方針。次の種類の報酬を含む
i. 固定報酬と変動報酬(パフォーマンス連動報酬、株式連動報酬、賞与、後配株式または権利確定株式を含む)
ii. 契約金、採用時インセンティブの支払い
iii. 契約終了手当
iv. クローバック
v. 退職給付(最高ガバナンス機関、役員、その他の全従業員について、それぞれの給付制度と拠出金率の違いから生じる差額を含む)
b. 報酬方針におけるパフォーマンス基準と、最高ガバナンス機関および役員の経済、環境、社会項目における目標がどのように関係しているか
リスクマネジメント
コーポレートガバナンス報告書
102-36 a. 報酬の決定プロセス
b. 報酬コンサルタントが報酬の決定に関与しているか否か、また報酬コンサルタントが経営陣から独立しているか否か
c. 報酬コンサルタントと組織との間に存在するその他の関係
コーポレートガバナンス報告書
102-37 a. 報酬に関するステークホルダーの意見をどのように求め、また考慮しているか
b. 考慮している場合、報酬方針や提案への投票結果
コーポレートガバナンス報告書

ステークホルダー・エンゲージメント

102-40 a. 組織がエンゲージメントしたステークホルダー・グループのリスト サステナビリティマネジメント
102-43 a. 組織のステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法。種類別、ステークホルダー・グループ別のエンゲージメントの頻度を含む。また、特に報告書作成プロセスの一環として行ったエンゲージメントか否かを示す サステナビリティマネジメント
102-44 a. ステークホルダー・エンゲージメントにより提起された重要な項目および懸念。次の事項を含む
i. 組織が重要な項目および懸念にどう対応したか(報告を行って対応したものを含む)
ii. 重要な項目および懸念を提起したステークホルダー・グループ
ステークホルダー・ダイアログ

報告実務

102-45 a. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっているすべての事業体のリスト
b. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっている事業体のいずれかが報告書の記載から外れているか否か
グループ企業一覧
IRライブラリ
102-46 a. 報告書の内容および項目の該当範囲を確定するためのプロセスの説明
b. 組織が報告書の内容を確定する際、報告原則をどのように適用したかについての説明
編集方針
102-47 a. 報告書の内容を確定するプロセスで特定したマテリアルな項目のリスト 重点テーマの策定プロセス
102-48 a. 過去の報告書で提供した情報を修正再記述する場合、再記述の影響および理由 IRニュース
編集方針
102-49 a. マテリアルな項目および項目の該当範囲について、過去の報告期間からの重大な変更 編集方針
102-50 a. 提供情報の報告期間 編集方針
102-51 a. 前回発行した報告書の日付(該当する場合) 編集方針
102-52 a. 報告サイクル 編集方針
102-53 a. 報告書またはその内容に関する質問の窓口 編集方針
102-54 a. 組織がGRIスタンダードに準拠し、次のいずれかの選択肢を選んで報告書を作成したことを表す主張
i. 「この報告書は、GRIスタンダードの中核(Core)オプションに準拠して作成されている。」
ii. 「この報告書は、GRIスタンダードの包括(Comprehensive)オプションに準拠して作成されている。」
ガイドライン対照表
102-55 a. GRIの内容索引(使用した各スタンダードを明記し、報告書に記載したすべての開示事項を一覧表示する)
b. 内容索引には、各開示事項について次の情報を含める
i. 開示事項の番号(GRIスタンダードに従って開示した項目について)
ii. 報告書またはその他の公開資料の中で、該当の情報が記載されているページ番号またはURL
iii. 要求される開示事項の省略が認められていて、開示できない場合の省略の理由(該当する場合)
ガイドライン対照表
102-56 a. 報告書の外部保証に関する組織の方針および現在の実務慣行の説明
b. 報告書が外部保証を受けている場合、
i. 外部保証報告書、表明、意見に言及する。外部保証によって保証されている事項、保証されていない事項、その根拠(サステナビリティ報告書に添付する保証報告書に記載がない場合)。これには保証基準、保証レベル、保証プロセスに存在する制約事項も含める
ii. 組織と保証提供者の関係
iii. 最高ガバナンス機関または役員が、組織のサステナビリティ報告書の保証に関わっているか否か、どのように関わっているか
編集方針

マネジメント手法

103-1 a. その項目がマテリアルである理由の説明
b. マテリアルな項目の該当範囲。次の記述を含む
i. どこでインパクトが生じるのか
ii. 組織のインパクトへの関与。例えば、組織のインパクトへの関与は直接的か間接的か、または組織のビジネス関係を通じてインパクトに関連したかどうか
c. 該当範囲に関する具体的な制約事項
重点テーマの策定プロセス
リクルートのサステナビリティ
サステナビリティマネジメント
103-2 a. 組織がその項目をどのようにマネジメントしているかについての説明
b. マネジメント手法の目的に関する表明
c. マネジメント手法に次の要素が含まれている場合、各要素についての説明
i. 方針
ii. コミットメント
iii. 目標およびターゲット
iv. 責任
v. 経営資源
vi. 苦情処理メカニズム
vii. 具体的な措置(プロセス、プロジェクト、プログラム、イニシアティブなど)
重点テーマの策定プロセス
103-3 a. 組織によるマネジメント手法の評価方法。次の事項を含む
i. マネジメント手法の有効性を評価する仕組み
ii. マネジメント手法の評価結果
iii. マネジメント手法に関して行った調整
重点テーマの策定プロセス

経済パフォーマンス

201-1 a. 創出、分配した直接的経済価値(発生主義ベースによる)。これには、組織のグローバルにおける事業について、次に一覧表示する基本要素を含める。データを現金主義で表示する場合は、その判断理由を次の基本要素に加えて報告する
i. 創出した直接的経済価値:収益
ii. 分配した経済価値:事業コスト、従業員給与と諸手当、資本提供者への支払い、政府への支払い(国別)、コミュニティ投資
iii. 留保している経済価値:「 創出した直接的経済価値」から「分配した経済価値」を引いたもの
b. 影響が著しいものについて、創出・分配経済価値を国、地域、市場レベルに分けて報告する。また「著しい」と判断する基準も報告する
サステナビリティデータ

腐敗防止

205-3 a. 確定した腐敗事例の総数と性質
b. 確定した腐敗事例のうち、腐敗を理由に従業員を解雇または懲戒処分したものの総数
c. 確定した腐敗事例のうち、腐敗関連の契約違反を理由にビジネスパートナーと契約破棄または更新拒否を行ったものの総数
d. 報告期間中に組織または組織の従業員に対して腐敗に関連した訴訟が提起されている場合、その事例と結果
リクルート事件から経営理念の制定まで

反競争的行為

206-1 a. 組織の関与が明らかとなった反競争的行為、反トラスト法違反、独占禁止法違反により、報告期間中に法的措置を受けた事例(終結しているもの、していないもの)の件数
b. 法的措置が終結したものについては、結果(決定や判決を含む)の主要点
該当なし

エネルギー

302-1 a. 組織内における非再生可能エネルギー源に由来する総燃料消費量(ジュールまたはその倍数単位(メガ、ギガなど)による)。使用した燃料の種類も記載する
b. 組織内における再生可能エネルギー源に由来する総燃料消費量(ジュールまたはその倍数単位による)。使用した燃料の種類も記載する
c. 次の総量(ジュール、ワット時、またはその倍数単位による)
i. 電力消費量
ii. 暖房消費量
iii. 冷房消費量
iv. 蒸気消費量
d. 次の総量(ジュール、ワット時、またはその倍数単位による)
i. 販売した電力
ii. 販売した暖房
iii. 販売した冷房
iv. 販売した蒸気
e. 組織内のエネルギー総消費量(ジュールまたはその倍数単位による)
f. 使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
g. 使用した変換係数の情報源
サステナビリティデータ
302-2 a. 組織外のエネルギー消費量(ジュールまたはその倍数単位(メガ、ギガなど)による)
b. 使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
c. 使用した変換係数の情報源
サステナビリティデータ
302-3 a. 組織のエネルギー原単位
b. 原単位計算のため組織が分母として選択した指標
c. 原単位に含まれるエネルギーの種類(燃料、電力、暖房、冷房、蒸気、またはこのすべて)
d. 原単位計算に使用したのは、組織内のエネルギー消費量、組織外のエネルギー消費量、もしくはこの両方か
サステナビリティデータ
302-4 a. エネルギーの節約および効率化の取り組みによる直接的な結果として削減されたエネルギー消費量(ジュールまたはその倍数単位(メガ、ギガなど)による)
b. 削減されたエネルギーの種類(燃料、電力、暖房、冷房、蒸気、またはこのすべて)
c. 削減されたエネルギー消費量の計算に使用した基準(基準年、基準値など)と、その基準選定の理論的根拠
d. 使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
気候変動への取り組み
従業員啓発

303-1 a. 水源からの総取水量。次の水源別内訳による
i. 地表水(湿地、河川、湖、海などからの水を含む)
ii. 地下水
iii. 組織が直接貯めた雨水
iv. 他の組織からの廃水
v. 地方自治体の水道や他の公営・民間水道施設
b. 使用した基準、方法、前提条件
サステナビリティデータ

大気への排出

305-1 a. 直接的(スコープ1)GHG排出量の総計(CO2換算値(t-CO2)による)
b. 計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
c. 生物由来のCO2排出量(CO2換算値(t-CO2)による)
d. 計算の基準年(該当する場合、次の事項を含む)
i. その基準年を選択した理論的根拠
ii. 基準年における排出量
iii. 排出量に著しい変化があったため基準年の排出量を再計算することになった場合は、その経緯
e. 使用した排出係数の情報源、使用した地球温暖化係数(GWP)、GWP情報源の出典
f. 排出量に関して選択した連結アプローチ(株式持分、財務管理、もしくは経営管理)
g. 使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
気候変動への取り組み
305-2 a. ロケーション基準の間接的(スコープ2)GHG排出量の総計(CO2換算値(t-CO2)による)
b. 該当する場合、マーケット基準の間接的(スコープ2)GHG排出量の総計(CO2換算値(t-CO2)による)
c. データがある場合、総計計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
d. 計算の基準年(該当する場合、次の事項を含む)
i. その基準年を選択した理論的根拠
ii. 基準年における排出量
iii. 排出量に著しい変化があったため基準年の排出量を再計算することになった場合は、その経緯
e. 使用した排出係数の情報源、使用した地球温暖化係数(GWP)、GWP情報源の出典
f. 排出量に関して選択した連結アプローチ(株式持分、財務管理、経営管理)
g. 使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
気候変動への取り組み
305-3 a. その他の間接的(スコープ3)GHG排出量の総計(CO2換算値(t-CO2)による)
b. データがある場合、総計計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
c. 生物由来のCO2排出量(CO2換算値(t-CO2)による)
d. 計算に用いたその他の間接的(スコープ3)GHG排出量の区分と活動
e. 計算の基準年(該当する場合、次の事項を含む)
i. その基準年を選択した理論的根拠
ii. 基準年における排出量
iii. 排出量に著しい変化があったため基準年の排出量を再計算することになった場合は、その経緯
f. 使用した排出係数の情報源、使用した地球温暖化係数(GWP)、GWP情報源の出典
g. 使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
気候変動への取り組み
305-4 a. 組織のGHG排出原単位
b. 原単位計算のため組織が分母として選択した指標
c. 原単位に含まれるGHG排出の種類。直接的(スコープ1)、間接的(スコープ2)、その他の間接的(スコープ3)
d. 計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
気候変動への取り組み
305-5 a. 排出量削減の取り組みによる直接的な結果として削減されたGHG排出量(CO2換算値(t-CO2)による)
b. 計算に用いたガス(CO2、CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3、またはそのすべて)
c. 基準年または基準値、およびそれを選択した理論的根拠
d. GHG排出量が削減されたスコープ。直接的(スコープ1)、間接的(スコープ2)、その他の間接的(スコープ3)のいずれか
e. 使用した基準、方法、前提条件、計算ツール
気候変動への取り組み
従業員啓発

排水および廃棄物

306-2 a. 有害廃棄物の総重量(次の処分方法を用いている場合には、この処分方法別に内訳を提示)
i. リユース
ii. リサイクル
iii. 堆肥化
iv. 回収(エネルギー回収を含む)
v. 焼却(大量燃焼)
vi. 深井戸注入
vii. 埋め立て
viii. 現場保管
ix. その他(詳細を記述)
b. 非有害廃棄物の総重量(次の処分方法を用いている場合には、この処分方法別に内訳を提示)
i. リユース
ii. リサイクル
iii. 堆肥化
iv. 回収(エネルギー回収を含む)
v. 焼却(大量燃焼)
vi. 深井戸注入
vii. 埋め立て
viii. 現場保管
ix. その他(詳細を記述)
c. 廃棄物処分方法の判定方法
i. 自ら処分している場合または直接確認した場合
ii. 廃棄物処分請負業者から提供された情報による場合
iii. 廃棄物処分請負業者からの報告がない場合
サステナビリティデータ

環境コンプライアンス

307-1 a. 環境法規制の違反により組織が受けた重大な罰金および罰金以外の制裁措置。次の事項に関して
i. 重大な罰金の総額
ii. 罰金以外の制裁措置の総件数
iii. 紛争解決メカニズムに提起された事案
b. 組織による法規制への違反が無い場合は、その旨を簡潔に述べる
該当なし

雇用

401-1 a. 報告期間中における従業員の新規雇用の総数と比率(年齢層、性別、地域による内訳)
b. 報告期間中における従業員の離職の総数と比率(年齢層、性別、地域による内訳)
サステナビリティデータ
401-3 a. 育児休暇を取得する権利を有していた従業員の総数(男女別)
b. 育児休暇を取得した従業員の総数(男女別)
c. 報告期間中に育児休暇から復職した従業員の総数(男女別)
d. 育児休暇から復職した後、12ヶ月経過時点で在籍している従業員の総数(男女別)
e. 育児休暇後の従業員の復職率および定着率(男女別)
グループ会社で進むダイバーシティ

研修および教育

404-2 a. 従業員のスキル向上のために実施したプログラムの種類、対象と、提供した支援
b. 雇用適性の維持を促進するために提供した移行支援プログラムと、定年退職や雇用終了に伴うキャリア終了マネジメント
イノベーション創出
人材開発方針

人権評価

412-1 a. 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所の総数とその割合(国別に) 人権方針
人権尊重への取り組み
412-2 a. 人権方針や事業所に関わる人権側面に関する手順について、報告期間中に従業員研修を実施した総時間数
b. 人権方針や事業所に関わる人権側面に関する手順について、報告期間中に従業員研修を受けた従業員の割合
サステナビリティデータ

公共政策

415-1 a. 組織が直接、間接に行った政治献金および現物支給の総額(国別、受領者・受益者別)
b. 現物支給を金銭的価値に推計した方法(該当する場合)
サステナビリティデータ

製品およびサービスのラベリング

417-1 a. 製品およびサービスの情報とラベリングに関して、組織が定める手順において、次の各事項の情報が求められているか否か
i. 製品またはサービスの構成要素の調達
ii. 内容物(特に環境的、社会的インパクトを生じさせる可能性のあるもの)
iii. 製品またはサービスの利用上の安全性
iv. 製品の廃棄と、環境的、社会的インパクト
v. その他(詳しく説明のこと)
b. 重要な製品およびサービスのカテゴリーのうち、組織が定める手順の対象であり、手順の遵守評価を行っているものの割合
情報の品質・信頼性の確保
417-2 a. 製品およびサービスの情報とラベリングに関する規制および自主的規範の違反事例の総件数。次の分類による
i. 罰金または処罰の対象となった規制違反の事例
ii. 警告の対象となった規制違反の事例
iii. 自主的規範の違反事例
b. 規制および自主的規範への違反が無い場合は、その旨を簡潔に述べる
該当なし
417-3 a. マーケティング・コミュニケーション(広告、宣伝、スポンサー業務など)に関する規制および自主的規範の違反事例の総件数。次の分類による
i. 罰金または処罰の対象となった規制違反の事例
ii. 警告の対象となった規制違反の事例
iii. 自主的規範の違反事例
b. 規制および自主的規範への違反が無い場合は、その旨を簡潔に述べる
該当なし

顧客プライバシー

418-1 a. 顧客プライバシーの侵害に関して具体化した不服申立の総件数。次の分類による
i. 外部の当事者から申立を受け、組織が認めたもの
ii. 規制当局による申立
b. 顧客データの漏洩、窃盗、紛失の総件数
c. 具体化した不服申立が無い場合は、その旨を簡潔に述べる
該当なし

社会経済コンプライアンス

419-1 a. 社会経済分野の法規制の違反により組織が受けた重大な罰金および罰金以外の制裁措置。次の事項に関して
i. 重大な罰金の総額
ii. 罰金以外の制裁措置の総件数
iii. 紛争解決メカニズムに提起された事案
b. 組織による法規制への違反が無い場合は、その旨を簡潔に述べる
c. 相当額以上の罰金および罰金以外の制裁措置を受けた経緯
該当なし
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