グループ各社の取り組み

なぜ私たちは"働き方"を進化・変革するのか

昨今、ビジネスのグローバル化や今後予測される人口減少による労働力の不足、ダイバーシティの推進といった経営課題に対応するため、働き方の見直しや多様な働き方を実践する動きが官民で広がっています。
リクルートグループにおいても、経営理念として掲げる「個の尊重」の実現を目指し、場所にとらわれない働き方への挑戦や、働きがいの創出など、一人ひとりの従業員が情熱をもって業務に取り組める環境づくりに積極的に取り組んでいます。

柔軟な働き方

子育てや介護を抱える方だけでなく、すべての従業員が個人の能力を最大限発揮するために、柔軟な働き方を促すさまざまな取り組みを実施しています。フレックスタイム制やリモートワーク、男性育休必須化、副業をはじめとして、グループ会社各社が独自の制度やプログラムを導入しています。

各社取り組み例

• リモートワークの実施、ビジネスチャットツールの導入
• 男性育児休暇の必須化
• 健康で生き生きと働くために、有給休暇の取得促進を目的としたアニバーサリー休暇制度の導入
• 家庭のやむを得ない事情（配偶者の転勤・出産・育児・介護等）を理由に退職した従業員を通常の採用よりもシンプルなフローで再雇用するおかえり制度の導入
• 従業員のライフステージが変化しても安心して働ける環境作りを目指し、介護離職を未然に防ぐ取り組みを推進

生産性の向上

業務プロセスの見直しや、ITツールを導入しながら、組織の提供価値を下げることなく、生産性の向上をグループ各社で取り組んでいます。

各社取り組み例

• ビジネスチャット、クラウドストレージ、TV会議を活用した、役員による経営会議のオンライン化
• 著名人を招いた生産性向上に関するトークイベントや生産性に関するナレッジ発信、働く環境・学ぶ環境の整備など、生産性の高いメリハリのある働き方を目指して社内ノウハウの蓄積やナレッジの共有
• 女性社員の定着率向上を目指し、推進部署を立ち上げ。ワーキングマザーの比率も高まり、総労働時間も大幅に減少。

リクルートホールディングスの取り組み「Employee Experience Design」

リクルートホールディングスでは、働き方変革の目的を「全従業員が、3つのバリューを体現できている状態の実現」と再設定しました。

定期的に全従業員向けに「バリューエンゲージメントサーベイ」を実施し、出てきた課題を働き方変革へ反映していくサイクルを回しています。
経営陣も強くコミットをすることで、働き方の改革だけではなく、経営基盤や業務システムなどの刷新も含め「Employee Experience」を高め続ける試みを行っています。

リクルートグループの働き方に関する取り組み