リクルートグループのサステナビリティに関する有識者の声：ベネット・フリーマン氏、田瀬 和夫氏

私は、政府、国際機関、企業、責任ある投資、NGOなど様々な分野で、人権尊重と持続可能性を促進するために活動してきました。リクルートグループの人権方針がグローバルなステークホルダーや有識者の視点や提言を積極的に取り入れていることに感銘を受けました。今回改定された人権方針は、国際的な人権基準に沿ったものとなっています。 世界中で企業が人権尊重に向けた取り組みを行うことが強く求められる中、「In Larger Freedom（より大きな自由を求めて）」という国連の思想に基づいた革新的なアプローチで、人権への取り組みを促進してくれると確信しています。

リクルートグループの持続可能な経営を支える「サステナビリティ・オービット」には、外部のステークホルダーの意見を分析し、現在のみならず中長期的な未来に対する洞察を行い、いま取るべきアクションをサステナビリティ委員会と取締役に具申し、グループとしての意思決定とするというユニークで重要な機能があります。多くの企業でサステナビリティに関する活動が事業を司る経営の意思決定と離れたところでなされているのに対して、リクルートグループではこれらが一体のものとして議論され、方向性が見いだされます。この過程を可能とするためには経営トップの理解が不可欠ですが、リクルートグループにおいては、3SBUとホールディングスのトップが確固たるリーダーシップを取っていると感じます。