新型コロナウイルスの感染拡大による日本国内の小中高等学校の臨時休校を受け、オンライン学習サービス『スタディサプリ
』と教員向け教育支援ツール『スタディサプリ for TEACHERS』を2020年3月3日から4月30日まで自治体・学校に無償提供。小中学校205校（8自治体）、高校115校など合計9万2,000名を超える子どもたちの学ぶ機会を支援しました。日本の新しい教育様式を支えるインフラとなるべく、サービス利用者が増加した際のサーバー増強や安定的なサービス提供のための基盤強化を続けています。
2020年3月から導入を開始した大阪府泉大津市では、市内学校に通う小学4年生～中学2年生の児童・生徒全員に『スタディサプリ』のアカウントを配布。授業動画や確認テストを使った教科学習機会の提供だけでなく、アンケート機能を活用した検温の報告による体調管理や、「活動メモ」機能を活用したフルリモート環境でのコミュニケーション促進にも貢献。児童生徒がアップロードした休校期間中の日々の活動（料理や運動など）に対し、先生がメッセージを発信するなど、直接顔を合わせることは叶わなくとも気軽なかたちで交流できるような活用法が実践されています。（図）
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泉大津市教育長の竹内悟氏は「『スタディサプリ』の「授業動画」「確認ドリル」「学習管理機能」を学校が上手に活用することで、子どもたちが自分自身の力を確認して学びを調整したり、家庭での予習で知識や技能を身に付けることができる。また、学校の授業では対話を通した思考活動を中心とする展開をつくることで、限られた時間で子どもたちも教員も楽しみながら効率的に授業を行い、新学習指導要領の目指す、『深い学び』の実現につながる時間の確保ができるとも考えています」と述べています。
また、海外で展開するオンライン学習サービス『Quipper』は、学校閉鎖を決定したインドネシアの首都ジャカルタにおいて、政府が推奨するオンライン学習サービスとして認定され、学習管理プラットフォーム『QuipperSchool』および自主学習用コンテンツ『QuipperVideo』の活用が進みました。高校・大学受験生に対しては、学校経由での申し込みだけではなく、希望する全生徒に試験対策パックを無料開放し、自宅学習へのさらなる支援を提供しました。
